中国、月面有人探査を計画 火星も視野
北海道新聞10/28
日本人は、今の「茹でガエル状態」のままで好い筈がない。
カタカナ英語の氾濫による日本語能力の劣化や、英語能力を通したシンガポール化的な階級査定制度など、欧米資本による日本植民地経営の下での日本人バカ化計画に、騙されるな。
いや、もう既に十分にバカ化、大宅映子の父君故・大宅壮一が言い放った「一億総白痴化」は進んでしまったケド（笑）。
英語公用化政策の目的は、日本語の弱体化による日本文化総体の衰退にある。
第一は、日本企業と日本人の資本の全てを支配下に置くために、99％層が経済を中心に据える歴史を学校教育から奪い、生き抜く力の源泉である知識と知恵を与えず、考える時間を与えず、労働賃金を下げ、英語圏諸国に即した社会階級制度を明確に拡大させながら階級を更に細分化し、対立を煽り、全ての情報に制限と改変隠ぺいを加えて、抵抗する切っ掛けを削ぐ。
それは、正しくアンドリュー・マーシャルが指摘していたグローバル戦争と死にゆく民主主義：エリート革命・超国家資本主義社会へ突き進む道だ。
第二は、欧米国際資本が日本国内で企業活動をする際に、社内及び社外に於いて、欧米出身の経営幹部と日本人との相互の意思伝達が円滑且つ正確に伝わり、植民地経営が欧米的に効率化できる社会環境を作る事だ。
つまりは、植民地経営の効率化の為、日本語を無力化して英語に代替えする所に、この英語公用化政策の重要な価値が在る。
そして恐らく、やがてそこには北京語や上海語さえ差し込まれる事になるだろうが。
しかし、今の言語教育に必要なのは、植民地経営に寄与するだけの英語教育偏重に騙されずに、母語たる日本語教育の再生復活や、英語と北京語、ロシア語、他アジア圏言語を含む選択的な多言語教育だ。
それこそが、真の経済国際化だ。
だが敗戦直後、アメリカ情報工作機関の「対日心理戦略計画」の下で、アメリカ大使館のUSIC広報文化交流局が中心となり、敗戦後の日本のラジオ・テレビは完全に彼等の工作請負機関として、「名犬ラッシー」「奥様は魔女」「アンタッチャブル」「ララミー牧場」「ベン・ケーシー」「コンバット」といった調子で、欧米文化優生思想で親米一本やりの洗脳番組提供に邁進した。
この時から既に、日本のテレビ新聞は凡そクソであったのだ（笑）。
その弊害が今、米中関係の共益関係という現代に於いて最も歴史的に重要な深部を透視できず、世界経済の歴史的変動に対処できず、相も変わらず島国根性の三猿のままに茹でガエルとなって、日本人は中欧米の国際資本の奴隷と家畜だ。
日本人は、早く覚醒するが好い。
日本の誇るべき伝統文化は、世界で最も上品で美しいのだよ。
