BUSINESSINSIDER
死の1年半前、三島由紀夫が東大全共闘と繰り広げた｢伝説の討論会｣とは
Mar. 24, 2020,
「 香港や台湾や韓国と比較すれば、制度的には日本の学生たちの方がはるかに政治的自由を享受できています。にもかかわらず、学生たちは身動きできなくなっている。それは彼らが｢非政治的｣になっているからだと思います。」
内田樹氏の気持ちは分かるが、お勉強としてしか経済の仕組や歴史に興味を持たない多くの日本の若者人にそれを期待しても、それは恐らく叶わないだろう。
特に政府によって歴史教育をゆがめられ、希薄化されて来た日本の多くの若者たちには、「馬耳東風」「基地外」だ（笑）。
1970年を超えてからの日本では、1960年代から始まったベトナム戦争 - Wikipediaに対して世界中で高揚した反米反戦機運とともに、アメリカ軍の敗北が最早避けられない戦況に陥る中で、新左翼運動や民族右翼によるベトナム反戦運動は、ベトナムからのアメリカ軍撤退開始によってベトナム戦争が終結する方向に向かい出した時から、ろうそくの火が消える様に静かになって行った。
そして世界の支配層は、その時に気付いていた。
世界中の大メディア、フリージャーナリストたちが生死を掛けてベトナム各地で取材し、そこで得た写真や報告記事を彼らは世界中に配信した。
彼らがそうしたことで、世界の人々、日本人の多くが未経験の戦場に於ける残虐性、人種差別、民族意識、軍産複合体、国際資本の権益、そうした存在を炙り出されて知る事が出来た。
だが国際資本勢力は、世界中で沸き上がった反戦思想を生み出した「報道の自由と影響力」が、これからの国際経済戦略には大きな邪魔になると、このベトナム戦争で改めて気付かされた。
北ベトナム軍とは見かけで区別が出来ないアメリカ軍によって、掃討作戦の成果成績となるベトナム人への殺戮数増加のために、ソンミ村虐殺作戦に代表される非戦闘員に対して繰り返され続けていた南ベトナム農民とその家族たちの過酷な暮し、アメリカ軍の優生思想に裏付けられた残虐性、アメリカ軍内での民族人種差別、メディアが果たした勇気溢れるそれらへの報道姿勢によって、白人優生思想・中国封鎖派の国際資本勢力が描く世界経済戦略はそこで修正を強いられた。
取り分け経済面では、ベトナム戦争を大きな要因とするアメリカ政府財政悪化とドル安加速が、今のドル破綻宣言への一里塚となった。
そして中国政府は、米中国交回復、日中国交回復、中国国連加盟へと繋がる、第二次世界大戦後の国際舞台へ再び影響力を強く及ぼす切っ掛けを、秘密裏の派兵や多面的な援助でベトナム戦争への直接及び間接的介入によって確立した。
だが日本人の高齢化と殖民地政策によって、そうした戦後の荒々しい歴史は既に記憶の彼方に葬られ、外地からの引き上げ、食糧難の飢餓、GHQ占領政策、国鉄三大事故、超インフレ、預貯金封鎖、新札切り替え、日本語全カタカナ語計画、それらは若者たちの関心事では既に無く、三島由紀夫や全共闘の存在もまたそれと同様に、教科書にさえ真面に残るまい。
しかし、そうした歴史の実相を殆んどの親は、なぜか子供に言い伝えようとはしないのだ。
奴隷は自らが奴隷であると十二分に知り、家畜は自らが家畜だと知らないから家畜なのだ。
