「コロナ、住まい奪った　」のではなく、偽日本政府が政策的に経済力を破壊し日本人を貧困化させ、新植民地政策の道程に置いたのだよ

コロナ、住まい奪った　国の家賃補助制度、実態に追いつかず　民間が受け皿に

新型肺炎は、ドル破綻宣言と世界経済再編成、超国家主義社会建設へのショックドクトリンとして高い効果がある

0.1％層の意を受けて、ついにコロナV対策の「世界統一政府」の観測気球をぶち上げたブラウン元英国首相

コロナ危機は、タダの感染症問題などではない。

何よりも経済破壊、既存の社会体制を破壊し新社会体制を構築するための「世界同時革命」なのだ。

それを偽日本政府とその奴隷たる各地方の首長は、「新しい生活様式」などと呼称し的を外して矮小化し、国民市民に向けて、深い犯意の自覚なき洗脳をしているのである。

もっとも、恐らく政府要人や官僚たち、そして首長たちの多くは、まさかこれが反シオニスト系・ネオコン系・トロッキズム的世界同時革命だなどとは一寸も思ってはいないだろう（笑）。

西村康稔経済再生担当大臣、全世代型社会保障改革担当大臣、新型コロナ対策担当大臣、内閣府特命担当大臣（経済財政政策）、長いな～（笑）、が何時も含み笑いぎみにする記者会見の顔を見れば、そこにはちっとも深刻さが見られない事から、真にコロナVが深刻な問題だと思ってはいないのだろうとすぐ分かる（笑）。

これを革命だと考える人間は、欧米国際資本と共産主義の切っても切れない関係性を見逃す事無く興味を持ち、そこから世界経済と戦争の歴史に特定の因果関係を認知した、極僅かな人間だけだ。

やがて、アメリカが日本を含む西太平洋域から撤退した後は、反シオニスト系勢力のアメリカ・ロックフェラー財閥が設計した地球規模の国際経済戦略に沿って交わした中国共産党との約束通りに、日本経済は新たなご主人様の中国国際資本の支配下に置かれる。

コロナ恐怖劇場は、その世界経済戦略に在る、99％層にとってはこれから更に過酷さを増す詐欺資本主義社会で演じられる舞台劇の序幕に過ぎない。

コロナVが持つ真の脅威は疫病的脅威に有るのではなく、既に行き詰ったドル基軸通貨体制を一気に破壊し、新たな世界共通のデジタル通貨創設、その為の国連解体とNWO世界統一政府創設、市民監視管理社会建設の為に、99％層がそこで増々奴隷と家畜の生活を強いられて行くという超絶的階級社会建設の脅威なのだ。

そこでは、神、豚、犬、羊と設定された身分社会が用意されているのである。